元フジテレビアナウンサーで現在は文化放送パーソナリティーを務める長野智子氏（62）が、16日の放送でタレント中居正広の女性トラブルに関連するフジテレビの対応について厳しい意見を述べました。
長野氏は、翌日17日に予定されているフジテレビ港浩一社長（72）の記者会見のニュースを伝えた後、「一企業としての責任感の欠如」に強い憤りを表明しました。
関連動画
長野氏のコメント要旨
長野氏は、「現在のフジテレビの社内状況については分からない」としつつも、以下のような要点を挙げてフジテレビの対応を問題視しました。
⑴被害者への配慮
長野氏は、「被害者の守秘義務やプライバシー保護を最優先するべき」と指摘。「軽率な議論が二次被害を招く恐れがある」と慎重な姿勢を示しました。
⑵過去との比較
1980年代にフジテレビでアナウンサーとして活躍していた当時を振り返り、「当時はセクハラ的な事案は経験したが、今回のような深刻な事態は聞いたことがない」と驚きとショックを表明しました。
⑶内部対応への批判
長野氏は、フジテレビが社内で問題解決に向けた動きを起こさず、海外株主の圧力を受ける形で対応を迫られている現状を「非常に残念」とし、「なぜ内部から動けなかったのか」と疑問を投げかけました。
⑷株主の声明を引用
フジメディアホールディングスの主要株主である米投資ファンド「ダルトン・インベストメンツ」が発表した声明を引用し、同ファンドが使った「アウトレイジ（outrage）」という言葉について「『憤慨』よりも『ブチ切れている』に近いニュアンス」と説明。フジテレビの対応に対する海外株主の強い不満を指摘しました。
海外株主の圧力とフジテレビの対応
今回の問題で特に注目されるのは、ダルトン・インベストメンツによる声明の影響です。
同ファンドはフジメディアHD株式の7％以上を保有する大株主として、調査の透明性確保と信頼回復を求めています。
しかし、フジテレビ側は17日の記者会見について「ラジオ・テレビ記者会加盟の一部メディアに限定」と発表し、さらなる批判を招いています。
長野氏の発言は、こうした閉鎖的な対応に対する視聴者の疑問を代弁しているともいえます。
港浩一社長の記者会見がどのような内容になるのか、またその後のフジテレビの対応が株主や視聴者の信頼を取り戻す一歩となるかが注目されています。
今回の問題は、フジテレビの組織全体の在り方を問う重要な試金石となるでしょう。
・長野さん、色々と知っていたのじゃないのかなぁ。
・日本は膿が出だした始まり。失われた３０年はバブルに浮かれた既得権連中が甘い汁を延々吸い続けた結果。
・やっぱり守られすぎて競争がない業界は体質が古いですね。セクハラどころではない犯罪に声も上げられないほどのブラック。
・悪しき習慣がずーっと続いている模様。とくに話題のプロデューサーの登場から悪化したのかもしれませんね。
・自分も知ってたんじゃないのかね？！
・この人が現在の状況を作り出す最初の萌芽だったような気がします。
・こちらは呆れています
