2025年1月12日、SNSで地方生活における車の必要性を巡る議論が注目を集めています。
発端となったのは、山野浩一さん（@koichyamano）の投稿です。
山野さんは、「地方は車がないと生活できないというのは9割甘え。自転車があればなんとかなる。要するに便利さを手放せないだけだ」とコメント。
この投稿に対し、多くの反響が寄せられました。
山野さんの主張に対し、ユーザーからは「地方の現実を知らない」とする批判が相次ぎました。
特に注目されたのは、3pinさん（@vol3pin）の投稿です。3pinさんは、110km先のショッピングセンターを示す看板の写真を添え、「じゃお前この距離自転車で行って来いよ(´・ω・｀)」とツイート。
この皮肉たっぷりのコメントが、多くの共感を呼びました。
この議論の背景には、地方でのガソリン価格高騰が関係しています。国民民主党の玉木雄一郎代表（@tamaki_yuichiro）は、「高松市内のレギュラーガソリンは183円／L」との現地報告を投稿。
さらに「補助金縮減でさらに5円／L上がる見込み」として、地方生活の厳しい現状を訴えました。車が生活必需品である地方住民にとって、ガソリン代の負担増は死活問題となっています。
この議論に対し、SNSでは以下のような反応が見られました。
・「地方のスーパーまで片道20km以上ある現実を知らないのか」
・「医療機関や学校だって車がなければアクセスできない」
・「都市部と同じ感覚で地方を語るのはナンセンス」
今回の議論は、地方と都市部での生活環境やインフラの違いを浮き彫りにしました。
自転車や公共交通機関を活用する選択肢もある一方、現実的には地方での車依存は不可避という声が大半を占めています。
政府や自治体には、地方での交通インフラ整備やガソリン価格の負担軽減策など、具体的な政策対応が求められています。
この議論が今後の地方政策にどのような影響を及ぼすか、注目が集まります。
ネット上のコメント
・自転車が20km/hだとしても5時間半か。行ったとしても荷物積めないチャリで行って何の意味があるんだろうw
・これは割と極端にしても、最寄りの買い物施設や駅まで5km以上なんてザラで、毎日の買い物を自転車でなんてもはや修行ですからね…
・田舎住んだことない人あるあるの意見なんですよね。
・9時までってのが制約厳しいw
・四国とかの山越えも、自転車でやるのかなあすごいなー（棒
・マスコミや親偽装難民の活動家らは見てみぬふりでしょうね
・110kmだと車でも辛いっすね。
